ビットコインは怪しい？必ず暴落する？本当にそうでしょうか。
『ビットコインは怪しい』『仮想通貨なんて信用ならない』『必ず暴落する』とお思いの方。
ちょっとビットコインに対しての考えと情報をアップデートした方がいいかもしれません。
2017年とは状況がかなり変わっています。価格の高騰だけが取り上げられていますが、4年前とは価格の高騰理由が全く異なるのです。
今回はビットコインに対しての誤解と疑惑を少しでも解消すべく、「ビットコイン価格はなぜ上がっているのか」「2017年の高騰とはどう違うのか」を解説していきます。
ビットコイン・金・通貨の価値とは
※概念的な話が退屈で苦手だという方はこの章飛ばしてください！
「ビットコインなんてただの電子データでそこに価値があるとは到底思えない。」
昔友人がそう話していて、私はなるほど確かにそうかもしれないと思いビットコインについて詳しく調べました。
色々調べた結果ビットコインは「絶対に改ざんできない仕組みを持っている。」「発行枚数が決まっている。」という性質を持つ『ただの電子データ』であることが分かりました。
そう、はっきり言って何百万円ほどの実質的な価値があるものではなかったのです。
では実質的な価値があるものとは何か。例えば牛肉なんかは実質的な価値があると思います。美味しいし栄養価があるので。
では任天堂Switchはどうでしょう。楽しいゲームができる画期的な機械なので実質的な価値はあると思います。しかし品薄によって価格は高騰しました。定価より高くても手に入れたいという人がいるので実質的価値は定価ではなく今の値段だと言えるでしょう。
それでは金の実質的価値とは何でしょうか。確かに金属的な性質として優れている点はあるにせよ、部品としての需要で1ｇ約6000円もの価値があるのでしょうか。それはもちろんNOです。部品的価値としてのこの価格であれば、似た性質の金属(銅やアルミなど)ももっと高額なはずです。金がこれほどまでの価格を誇っているのは需要からでは無く大昔から『金は価値があるもの』と思っている人が多いからです。つまりは「信用の価値」です。
これは通貨にも当てはまります。1万円札は栄養にもならないし楽しいゲームもできません。ただ諭吉さんが描かれている紙です。この紙を物々交換の代替え手段以外で画期的な使い方が発見されでもしない限り、お札に実質的価値なんてものはありません。私は「手品で破られる」くらいしか思い浮かびません。
ですが日本政府が「この紙は価値があるものだ」と宣言し国民がそれを「信用」することによって、この紙きれで栄養のあるお肉と交換することができるのです。
言い換えれば私たちが絶対的な価値の指標として扱っている通貨ですら、信用が無くなればその価値は失われるのです。
日本ではほとんどありませんが新興国では通貨の暴落は頻繁に起こっており昨日1枚のお札で買えたお肉が今日は5枚お札が必要になっているという事態もあるのです。つまり政府の信用が無くなれば通貨の価値は無くなることもあるのです。
前置きが長くなりすぎましたが、つまり何がいいたいかと言うとビットコインの価値も金や通貨と同じ『信用の価値』であるという事です。世界中の人々がビットコインには価値があると信じ始めているのでどんどん価値が上がるのです。通貨と違って価格が大きく変動するのはまだ新しい技術なので「半信半疑」の人が多いからでしょう。これから認知と信頼が増せば価格は安定的に上昇する可能性が高いです。
2021年ビットコイン価格が上がっている要因
1，機関投資家が参入し始めた
2020年の後半から米国のMicroStrategyや Square 、そしてTESLAなど名だたる大企業がビットコインに対して巨額の投資を行っています。
この投資の目的はこれから来るインフレへのヘッジです。
新コロ(諸事情により別称)によって停滞した経済を活性化させるために政府は助成金や給付金といった形で国民にお金をバラまき続けています。
しかし、新コロによってお金は循環しにくくなりましたが、お金の絶対量が減っているわけではないので、バラまいているお金は新たに発行されまくったお金です。つまり世界のお金の絶対量はここ数ヶ月で一気に増えているんです。
そうなると通貨の価値はだんだん下がり、相対的に物価の価値が上がる「インフレ」の状態になってしまいます。
そこで企業は政府が勝手に増やせる通貨より誰も勝手に増やすことのできないビットコインの方が信用できるという判断を下してビットコインを大量に購入したのです。
結果的にこの判断は功を奏し、ビットコインに投資を行った企業は莫大な含み益を得ています。
そしてこの結果は他の企業が仮想通貨投資を行う後押しとなり、次々とビットコインを購入する企業が現れております。
2，アメリカの銀行がビットコイン取引事業を開始
米国銀行は銀行口座でビットコイン取引ができるように着々と準備を進めているようです。
何百という銀行がこの準備をおこなっており、早ければ2021年内に取引開始できるようになる見通しです。
もしこれらのサービスが実現すれば個人・機関投資家問わずあえて仮想通貨取引所を通してビットコインを購入する必要が無くなるため、多くの人が参入し今までよりも格段にビットコイン取引の流動性が高まるでしょう。
銀行でビットコイン取引が行えるというシステムは恐らくアメリカだけに留まらず、世界に波及すると思います。そもそもビットコインは自国通貨が安定しているアメリカや日本よりも通貨価値の変動が激しい新興国の方が需要が高いので、アメリカで事例が確立すれば世界的にこのサービスが普及するのは時間の問題だと思います。
日本は腰が重いので参入まではなかなか時間がかかると思いますが、アメリカで流行っているものはいずれ日本で流行る傾向にあるので、日本の銀行もビットコイン取引サービスを行うでしょう。
今回は暴落しにくい？！～2017年との比較～
半年で6倍近く高騰したビットコイン。それに追随してその他の仮想通貨もじわじわと上がってきております。
このような状況見覚えありませんか？そう、仮想通貨バブルと言われた2017年ですね。
2017年は空前の仮想通貨ブームによりビットコイン価格が急上昇。その他の仮想通貨も軒並み暴騰しました。しかしその後は見るも無残な大暴落。ビットコイン価格は最高値から70％近く落ち、その他の仮想通貨は8，90％下落もざらにありました。
この出来事が頭をよぎりビットコイン投資に踏み切れない人も多いかと思います。
しかし今回の高騰は2017年との高騰とは全く別の理由なので、私は2017年のような大暴落は起きにくいと思います。
暴落が起きにくい理由1
理由の一つ目は『2017年は個人投資家メインだったが、今回は企業メインの購入だから』です。
2017年はまだビットコイン黎明期であり取引所などのインフラもあまり整っていなかった(取引所ハッキングも横行していた。)ので、企業が巨額の資金を投資するにはあまりにリスクが高すぎました。
しかし、個人投資家の間では『買えば買うだけ儲かる』という噂が広がり、考え抜いた投資判断というよりはほぼギャンブルのようにビットコインを買いあさっていました。
しかもそのほとんどが投資初心者だったのでイナゴ買い(上がってるから買おうという戦略)が多く、その結果として数日で数倍にもなる異常な値上がりが起きました。
そうしてピーク時に売られ始めると、ビットコインの将来性を考えず投機で買っていた人たちは下落の恐怖に耐えられず、ここぞとばかりに全売却を行ってあっという間に暴落しました。
一方今回の高騰は前章でも述べましたが、企業によるインフレヘッジによるものが大きいのでかなり長期目線の投資となっています。
つまり、多少個人投資家達が投げ売りしても企業の保有率に比べれば微々たるものなので2017年のような極端な暴落は無いと考えるのが妥当でしょう。
その証拠に2017年の高騰と2021年の高騰は値上がりスピードが全く別物で、2017年がいかに熱狂的な上がり方だったかが見受けられます。
2017年↓
2021年↓
明らかに2021年の方が安定的なチャートを形成していますね。
暴落が起きにくい理由2
理由の2つ目は『時価総額の大きさに比例して価格は安定するから』です。
時価総額が低い時は一部に資産が集中している状態になっており、価格の不安定さにつながります。しかし時価総額が大きくなるにつれて資産の分散化が行われるため、価格の乱高下は比較的少なくなり安定してくるのです。
ビットコインは発行枚数上限は決まっていますが、まだすべてが発行されているわけでは無く、未だに発行され続けています。つまり2017年よりも2021年の方が世に出回っているビットコインの枚数は多いのです。
それに加えて現在のビットコイン価格は2017年最高値のおよそ3倍なので時価総額が圧倒的に違うというのは言うまでもありません。
バブルと呼ばれた2017年末のビットコインの時価総額は2269億ドルに対して現在のビットコイン時価総額は1兆1012億ドルと約5倍もの差があります。
この時価総額の差からも2017年のような大暴落は起きにくいという事が分かるでしょう。
暴落が起きにくい理由3
理由の3つ目は『ビットコインの実需が増えた』という点です。
2017年ではビットコインで物が買える状況はほとんど無く「実需が無い電子データ」とみなされていました。しかし、現在ではビットコイン決済ができるお店が増え、ビットコインの実用性が高まっているのです。
この実用化を大きく後押ししたのが「アメリカの大企業PayPalが米国の全アカウントでビットコインの取り扱いを開始した」という事実です。
PayPalは世界中で3億人以上のユーザー数を誇り、PayPalを使えるお店は2400万店以上というオンライン決済サービスの大御所です。
この流れに乗って起業家イーロン・マスクも「テスラはビットコイン決済を可能にする」と宣言し、ビットコイン実用化に拍車をかけました。
日本でもビックカメラやDMM、そして最近twitterCMでよく流れてくるバンドルカードもビットコインが使えます。
このようにビットコインは単なる投資対象から実用的なものとしての需要も増えているので暴落はおろか、今後さらなる価格の上昇が見込めると思います。
ビットコインを買うベストなタイミングなんてあるの？
『2017年のような暴落が起きないことは分かったし、将来性があることも分かった。
しかし、先日20％近い暴落があったように価格変動は株や金よりも大きいのは事実ですよね？』という意見の方。おっしゃる通りです。
ビットコインは価格変動が激しいので長期保有したいけど買うタイミングが難しいという声をよく聞きます。
そんな方におススメなのが「ビットコイン積立投資」です。
ビットコイン積立投資ではビットコインの激しい価格変動を逆に利用して長期で安定的にリターンを出しやすいです。一括投資より大幅にリスクが減らせますし、過去を振り返るとそのリターンは株の投資信託よりもかなり大きいです。
以下にビットコイン積立投資の有効性を調査した記事がありますので興味がありましたら読んでみてください。
ビットコインの買い方が分からないよという方にはこちら。ビットコイン投資に必要な知識がすべて詰まっています。
30分もあれば始められますよ！
最後まで読んでいただき本当にありがとうございました！
ビットコイン投資で一人でも多くの方が豊かになってほしく発信活動をしておりますので、この記事が「ためになった」と思った方はぜひ友人・家族・SNSなどに口コミしていただけると嬉しいです！
